幼少期に香港で育ったことから途上国経済の発展に興味関心を持ち、大学で国際経済学（開発経済学）を専攻。仕事でも海外との接点を持ちたいとの想いから、米国・イリノイ州立大学に交換留学。その際に受けたキャリアカウンセリングから「経営のプロ」になることを志す。

バブル絶頂期に工作機械メーカーのオークマに入社し、貿易部で東南アジア市場を担当したほか名古屋支店三河営業所でトヨタグループならびに東三河市場を担当。そうした経験を買われて三井物産直系の専門商社に転職し、即戦力として海外勤務に出初めたのが１９９６年から。

念願叶って途上国経済の発展に寄与する実感を噛み締めていた処、日本企業の海外展開が進む一方、空洞化する日本の産業構造に直面。これがきっかけで「途上国経済の発展」から「日本の空洞化への対処」へと自身の関心事が転換したのは、マニラに赴任していた２００２年頃。

日本に帰任後、課長としてマネジメントに関わり後輩人材も育ち、仕事に一区切りついた頃、政府系シンクタンクである日本生産性本部が経営コンサルタントの養成塾を開講していることを知り、受講と共に退社を決断し、２００４年に「経営のプロ」となる第一歩を踏み出した。

独立開業後の一号案件として、大手資格受験予備校において事業戦略コンサルタントとして一年間従事したのち、２００６年より公益財団法人日本生産性本部コンサルティング部の協力経営コンサルタントに就任し、大手重工業メーカーの「ものづくり革新プロジェクト」に参画。

空洞化して疲弊する、地元中部地域の産業界に貢献したいとの想いから、２００８年に拠点を名古屋に移して活動するとともに、名古屋大学大学院（経済学研究科産業経営システム専攻）に入学して修士（経済学）を取得し、「経営のプロ」としてのキャリアと見識を積み重ねる。

２０１２年より公益財団法人岐阜県産業経済センターにおいて、ものづくりコーディネーターならびに中小企業庁岐阜県よろず支援拠点チーフコーディネーター（代表職）として中小企業支援に従事。数多くの企業の経営革新に取り組み、２０１８年３月に任期満了に伴い退任。

現在は、公益財団法人日本生産性本部にて地方創生カレッジ総括プロデューサーとして、地方創生を担う若手人材の育成に関わるほか、岐阜県山県市が地方創生交付金事業として実施する、水栓バルブ事業者を対象とした「市場開拓・環境規制対応業務委託」に取り組んでいる。

（２０２０年１０月記）